集団ストーカー被害者の会 群馬

今まで知られざる犯罪として水面下に沈んでいたこの事象は、加害組織の独善的教義とその増長を背景に社会に表出しつつあり、もはや隠し通すことはできない。

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アンケート調査後の見解

 今回、こうした、アンケートを実施いたしまして、多くの不作為と不自然さを如実に証拠として記録できたと思います。近隣住民の要求である、プライバシーに関わる動画、地図等の記載はその性格上非公開の扱いとさせていただきました。何より、先方の要求を受け入れておりますが、先方は、こちらの要求のごく一部しか受け入れておらず、これ以上の譲歩は必要ないと考えています。騒音に関しても明確に騒音元の一つとして認識しているためやんわりと抗議しましたが、まったく聞き入れてもらっておりません。何か不都合等ありましたら、いつでもお知らせください。主張する内容に整合性があり、納得するに十分な場合はお聞きする事は吝か(やぶさか)ではありません。

 何よりも、この動画は主観によるテロップを排し、画像処理以外の編集をしていません。プライバシーに関わる氏名等は消してあります。この動画に不都合があるという事ならば、すなわち、この動画での振る舞いが不都合であると考えてもよろしいと言う事にあります。何度も言うように自分は、多くの不可解な、監視、付きまとい、騒音、威圧、偶然とは思えない頻度とタイミングによる、近隣住民の自分に対する行動、得体のしれない機器を使った身体への虐待状況等を数多く経験し、社会生活全般に渡って危急を生じ、このままでは生きていく事すらままならないために始めたアクションでもあります。そして、その実情に対しての調査を平穏な態度にてご近所様に協力をお願いしたにすぎません。また。法的な手段による対抗措置を前提とした証拠保全をしています。不都合があれば、どうぞ法的な対応をなさっていただいて結構です。
 
 今回、明確に確信を得たのは、自分が何の理由による物かは判らないが、どうやら地域のセーフティネットによる防犯上の危険人物として登録されているのでは無いのかという事です。(こちらを参照*1*2)もし、そうであれば、何の犯罪歴も無い一市民である自分に対する、明確な人権侵害であるため、明確に告発の対象となり得ます。監視等はプライバシーの侵害であり、付きまといは人物が特定されれば現行のストーカー規制法でも対応できるようです。そしてその特定はかなり信ぴょう性の高い証拠として保有しています。この記事を書いている最中、いつもやって来る騒音バイクが来ました。これも一度や二度では無く、因果関係を疑っています。上げればきりがないのでこれ以上ここでの言及はしませんが、十分に客観的証拠性を有する数多くの記録を保有しています。

 被害者はまず、動画を見ていただき、ご自分の状況と符合する場合、このアンケート調査をぜひご自分の地域でされる事を強くお勧めします。これをする事は法的に何ら規制はありません。あくまでも犯罪の存在を調査する善意に基づいた活動にすぎません。アンケートに答えられない場合はその理由を聞いているだけです。そして、カメラやICレコーダーで状況を記録する事は法的には何ら問題はありません。それが問題なら、防犯カメラはこの世に存在できません。しかしながら、故意に公共の風俗に反する画像を隠して撮ることは盗撮として告発される可能性があります。そうした場面に遭遇した場合は撮影を辞めるか、カメラの画角をを背けてください。もし、指摘された場合はこれは証拠保全のためにやっていると説明し、法的に問題無い事を説明してください。その点は動画をご覧頂けば非常に明瞭であると存じます。

 何度も言いますが、自分を含めたこの犯罪の被害者が日本のみならず、世界中に明確に存在し、声を上げ始めている方が大勢いる状況になっています。私の動画、ブログ以外にも俊逸な情報を発信されている方が数多くいます。近隣を中心としたセーフティーネット、公的機関、多くの企業が関わっているのは間違いないとの確信を得ています。

 また、世界政府、イルミナティーといった世界の巨大な陰謀の存在を指摘する多くの方がいます。これは個人的には信憑性のある情報として理解しています。しかしながら、被害者である一一般人の立場からすると、この事への言及、及び追及は自分に向かう犯罪の対象の拡大作用につながり、何を持ってこの犯罪に対して具体的に対抗手段とするかを暈してしまう傾向があります。実際にこの犯罪の主犯と思われる団体はそれら世界の団体と繋がっている事は間違いないでしょうが、いわば業務提携にすぎないと思っています。例えるなら、キリンビールがバドワイザーと提携しているため、安価にて国内でバドワイザーが飲めると言う事と同じ原理と理解しています。
 
 多くの人員を投入して、多くの加害行動と思われる事象を追行し続けるのは、先に言及したストーカー規制法、その他、各種の法律への抵触を避けるための方法と理解しています。一つ一つを見れば現行法で十分対抗可能な多くの確証もあります。一説によると、この集団ストーカー犯罪は社会の病理として存在が際立っているため、関係諸機関が内偵を始めていて、この犯罪を世に出し、収束へと向かうのは時間の問題ではないか、との情報も聞こえてきます。日本は法治国家であり、先進国の筆頭です。そのような世界をリードする立場にありながら、この様な病理が実質的に存在し、運用されているなら、明日から国家運営は確実に落日に向かい、ひいては国家としての存在すら難しくなる事でしょう。

 これをお読みになった、被害者の方々、また、社会の病理の存在を認識し憂いている方々へのお願いがあります。私たちの集団ストーカー被害者の会の活動にご賛同の意思がお有りでしたら、ぜひこちらを参照してご協力よろしくお願いします。




  1. 2011/05/07(土) 19:17:14|
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